◎国税局にたれこむ。
最も効果的な方法です。
たれこむと言っても、匿名で、投書による方法でも可能なので、気軽に行うことができます。
詐欺業者が恐れているのは、実は警察よりも国税だったりします。
国税庁に実際に密告する方法
http://oshiete.goo.ne.jp/qa/1011951.html
課税・徴収漏れに関する情報の提供
https://www.nta.go.jp/suggestion/johoteikyo/input_form.html
◎私に情報提供する。
日本最大規模の情報商材レビューサイトです。
アクセス数もトップクラスです。
ここで詐欺師認定された人間は再起不能になること間違いなし!?
ぜひ情報提供してください。
解決策を提案したり、同じ手口の被害者を紹介出来たりもします。
そこから何か進展があるかもしれません。
○サーバー会社に通報する。
意外と知られていない事実ですが、レンタルサーバー会社の多くは、情報商材を扱うことは規約により禁止しています。
通報することにより、契約を切らせることができるかもしれません。
とは言っても別の会社に乗り換えることが容易なので、報復としては中途半端感が否めません。
手間暇と多少の費用をかけさせるだけなのですから。
当該詐欺業者がどこのサーバーを利用しているか調べられない人はぜひ私に相談してください。
○詐欺被害者同士が連携、団結する。
団結することにより、何か新たな進展があるかもしれません。
また、警察には一人で行っても門前払いされてしまいますが、複数で行くと多少は相手にしてくれます。
集団訴訟掲示板で被害者を募集しましょう。
http://classactionjapan.net/
○カード会社に決済の取り消しを要請
とても有効な方法です。
×銀行に組み戻しを要請
無意味です。
基本、銀行はそういったことは受け付けません。
電話代がかさむだけだしストレスもたまります。
